住宅を維持しながら生活する中で、住宅のそれぞれの箇所で年数とともに劣化・老朽化し、やがて使用に耐えなくなる部分があります。
しかし、メンテナンスによって、欠陥箇所を早期に発見したり寿命を延ばしたりすることが可能になります。大量消費の時代であっても延命を実現するメンテナンスは欠かすことは出来ません。
近年、国は住生活基本法(平成18年施行)に基づく長寿命化住宅を目指し、中古住宅の資産価値を高める政策に舵を切っています。
地震大国における耐震基準の徹底強化(100%目標)、深刻な地球温暖化の対応に省エネ住宅の推進、高齢化社会のバリアフリー化による在宅生活の安全確保があります。 国の支援制度を活用したリフォームのタイミングを考慮する。
住宅の重要な要素にメンテナンス(点検・調整・修理・部品交換・取替)などのタイミングがあります。メンテナンスの確認は躯体部分の亀裂や剥がれなどの確認がありますが、内装・外装・設備機器の劣化状態の確認とメンテナンスのタイミングがあります。
前述したお掃除や定期的な点検によって維持管理を引き延ばしますが、5年以内、10年・15年・20年の期間経過の中で取替・やり替えなどの作業が伴ってきます。
お客様は何か障害・不都合が起こってから対応することがよくあります。普段からメンテナンスを注視し、緊急事態に備えることも大事です。
最近の住宅は新素材や設備の高機能化などにより、お客様のメンテナンス管理も難しくなっています。さらに、重要な維持管理において専門技術者の知識と技術も必要となっており、客様の手に負えないことも少なくありません。メンテナンスには信頼のおける事業者との関係を作っておくことも大事になります。
お客様には住まいを大事に点検・メンテナンス、調整・修繕をされる方もおられます。お客様の住まいの維持管理の意識が重要で、自らできるメンテナンス、調整・修理などに取り組んでいただきたいと願っています。 ドライバーなど簡単な道具を常備し、ねじのゆるみなどを自ら調整することも愛情ある家に重要です。
躯体部分の瑕疵保険加入 新築住宅には10年の加入義務、リフォームは5年の任意加入の制度があります。ただし、構造体力上の主要な部分と雨水の侵入部分(屋根・壁など)に限られ、必須条件として一定の耐震基準などが求められています。
信頼できる事業者を見つける
なじみの信頼できる事業者であっても見積もり・契約を取り交わす。
技術者を装う点検商法
訪問販売業法に値するので契約後8日間のクーリングオフの対象になる。
お客様にとってどんなに小さな問題でも対応してくれる事業者の選定に戸惑います。小さいことだから、遠慮して他に頼むこともある。
事業者にとっても、大事なお客様を失う事にもつながります。お互いに日頃から心通い合う大事な関係を作りましょう。
住まいに関するお客様の思いは千差万別にあり、事業者も多種多様なご要望を的確に判断し対応する必要があると考えています。
進化するネット社会に対応するため、多くの実践者の意向を聞きながらホームページ作成を試みています。