相談・見積り・契約・完了

お客様の事前準備

お客様が住宅リフォームのご相談の前に事前準備します。

  •  希望の内容を相談前に出来る限り整理する。
  •  家族とよく相談して簡単な図やメモにする。
  •  リフォーム内容の優先順位を決めておく。
  •  出来る範囲で広く情報収集の努力をする。
  •  リフォームの予算の目安をつけておく。
  •  支援制度なども収集して検討しておく。
家族の希望を実現するために業者任せにせずプランも検討する。 

 

電話・お問い合わせ

電話・お問い合わせメールなどでリフォームの相談を始めます
  • 見積もりの依頼先を選定、電話・メールなどで連絡する。
  • 事前に準備した内容の概要を事業者に伝える
  • 相談日時を約束する。(電話にて約束する)
  • リフォームの相談内容を詳細に確認する
  • ご相談は基本的に現場で行います。
  • 電話、メールでの見積もり提示は正確性に欠けます。

事業者は、相談内容を確認し、相談日までに必要な準備をする

 


ご相談は現場で行います

   お客様と事業者のご相談は現場で行います。

(お客様)
  • ご相談及び見積もりは原則無料です。(再度確認する)
  • お客様の準備した現状図面のコピーやメモを用意する。
  • お客様のご希望は出来る限り詳細に伝える。
(事業者)
  • ご相談・見積もりは無料であることを伝える。
  • 強引な売り込みをしないこと、途中でも明確にお断り頂けることを伝える。
  • 見積り金額及びご提案内容は次回ご相談日に提出することを伝える。
  • 相談を繰り返し最終見積り及び図面、プレゼンなどの提出をします。
大型物件などで設計図面等費用が発生する設計契約は別途事前に取り交わします。

契約書の発行

緊急メンテナンス・小工事であっても、見積書の提示と契約書の作成が必要です

  • 緊急対応や小さな工事では、意外と口約束で処理されることがあり、問題が起こります。
  • 工事が始まる前に、金額が伴うことが予測されます。お互いにあいまいにしない。
  • 見積額の提示と確認、契約書(注文書・注文請書)の発効によって工事・請負が成立します。
  • 訪問業者は契約書に8日間のクーリングオフの赤字の明示が必要になります。
  • 高齢者等と契約した場合など、突然家族の反対で破棄されることがあります。
  • 消費者保護(消費者庁)の観点から事業者も契約、施工には十分な配慮が伴います。
お客様・事業者とも、トラブルを避けるため、ルールに基づいた契約事項を守ることで安心してリフォーム事業が進められます。

緊急・メンテナンス

緊急対応の工事に費用は掛かります

雨漏り・水漏れ・トイレ・給排水のつまり、給湯器の故障など急なトラブルに安心して対応してくれる業者は見つかりません。

  • 信頼でき事業者を準備しておく
  • メーカーのメンテナンスも充実!
  • 緊急対応も落ち着いて対応しよう

業者を呼ばなくても自身で、聞いたり・調べたりして直せることもあります。

  • 無駄な費用の出費は抑えましょう。
  • 簡単な工具などは家庭に用意する。

小規模リフォーム

サービス工事はありません

客様は気になる小さな工事を遠慮することがあります。

サービス工事ではありません。

  • リフォームの70%は10万円以下の小さな工事と言われています。
  • 信頼のできる住宅リフォーム業者はどんな小さな工事も喜んでします。(但し、費用は発生します)

中には、突然訪問した業者を信頼し、高額な機器の売り込みや、必要のない工事を勧められ多額の費用を請求されることもあります。

中・大規模リフォーム

決定までは焦らず慎重に選ぶ

家族構成の変化や、老後の生活の充実、 長年の劣化、災害に備えた耐震補強など

併せた大規模リフォームする。

  • 新築は住宅展示場などで相談出来ますが、大規模リフォームはどこに相談したらよいか判りません。
  • 家族で将来の生活設計を話し合って必要な夢と希望をまとめます。
  • 信頼できるリフォーム相談事業者を探します。

規模やご相談内容によって、設計費用が掛かる場合があります。 要相談


対応の確認

緊急対応、小さな工事、大きな工事など住宅リフォームのご相談・見積もりは全て無料にて対応します。

・緊急対応・工事の大・小に関係なく見積書と契約書(又は注文書・注文請書)に基づいて工事が進められます。

訪問販売業法に基図いた、8日間のクーリングオフ制度が適用されます。(契約書に赤字で明記します)